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環境シンポジウム2009開催

 


 2009年2月3日(火)全労済ホールスペースゼロにおいて、連合、中央労福協、労金協会、全労済の4団体で構成する「ライフスタイルを見直す環境会議(以下、環境会議)」主催の「環境シンポジウム209 」が開催された(写真上)

 シンポジウムは、曽根崎義治氏(幹事・連合社会政策局部長)の司会で開会し、「環境会議」副代表の高橋均中央労福協事務局長が主催者を代表して挨拶し、「地球に優しいという言い方がありますが、地球はいつも優しいのです。優しくないのは我々の生き方なのだ、という自覚が必要だと思います。環境にかかわる話しを単に知識として持ち帰るだけでなく、自らの日常の生活に活かしていただきたい。」と環境保護を訴えた(写真@)。
 基調提起では、「環境会議」事務局長で連合副事務局長の逢見直人氏より、京都議定書達成に向けてライフスタイルを見直す個人のCO2ダイエットの取り組みの提起や、連合の「180万人雇用創出プラン」「グリーン・エコノミー」の推進・確立30万人について報告があった(写真A)。
 基調提起を受けて、独立行政法人国立環境研究所温暖化対策評価研究室室長の甲斐沼美紀子氏より、「低炭素社会に向けた方策について」の講演が行なわれ、迫り来る温暖化の影響や1990年の気候変動枠組条約の交渉開始から始まったIPCCの評価報告について紹介し、「低炭素社会の道筋をつけよう!」と訴えた(写真B)。
 続いて、駐日英国大使館公使のデーヴィット・フィトン氏より、先進的に取り組みが進んでいる欧州の中で、更に確固たる計画性を国民に示し、低炭素社会の実現に向かっている英国の実情について報告が行なわれた(写真C)。
 連合社会政策局部長の丸田満氏(写真D)は、「地球温暖化防止ポーランド会議(COP14)」の参加報告を行い、特定非営利活動法人気候ネットワーク/MAKE the RULEキャンペーン事務局長の平田仁子氏(写真E)より「環境NGOからのアピール」があった。最後に環境会議幹事で連合社会政策局長の加来栄一氏の総括で閉会した。参加者は、約200名。

 

写真@

写真A

写真B

写真C

写真D

写真E

 

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